【ジェネリック医薬品を使いたい人】優良薬局の探し方 [薬]
増え続ける医療費に歯止めをかけようと、政府が進めている施策の一つが、ジェネリック医薬品の使用促進である。ジェネリック医薬品の価格は、だいたい新薬の半額以下なので、節減の有効な方策だろうというわけだ。ジェネリック医薬品に関する認知度はだいぶ上がっているようだが、ジェネリック医薬品は一般的になったのか、いやなりつつあるのか、患者側の目線から見ると、今一つよくわからないところがあると思うのだが、皆さんはどうだろうか。
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昔から、厚生労働省はジェネリック医薬品の使用を促進してきたが、遅々として進まなかった。ところが、2014年度の使用促進策で一気にジェネリック医薬品の普及が進んだとされている。2011年くらいまでは、ジェネリック医薬品のシェアは40%弱くらいだったが、たった4年で54.4%まで伸びたのだ。シェアというのは、簡単に言えばジェネリック医薬品に置き換えらえる薬が、どれくらい置き換わっているかを示すもので、政府では1段階目の目標として2017年半ばまでにシェア70%、二段階目の目標として2020年までに80%を掲げている。
筆者は、1~2カ月に一度、近所の市立病院に通院している。薬も数種類処方されるのだが、そのうちの一つは、ジェネリック医薬品が販売されているにも関わらず、薬局で取り扱いがないために新薬をもらっている。皆さんのところには、ジェネリック医薬品に変更すれば、これだけの金額が節約できますよという差額通知が送られてきているだろうか。筆者の下には、協会けんぽから何度も差額通知が送られてくるのだが、薬局にないのだからどうしようもない。本当にジェネリック医薬品の使用促進は進んでいるのかと、常日頃疑問に思っていた。それが先日、その新薬のジェネリック医薬品が取り扱われるようになったのだ。初めて、使用促進が進んでいることを実感した次第である。
皆さんの中にも、ジェネリック医薬品を使いたいけど薬局で取り扱っていないという、忸怩たる思いを抱いている方がいるかもしれない。そんな方にまず知ってもらいたいのが、日本ジェネリック医薬品学会が運営するサイト「かんじゃさんの薬箱」(http://www.generic.gr.jp/)だ。このサイトでは、ジェネリック医薬品の取り扱いが多い薬局、病院がデータベース化されていて、検索することができるのだ。しかも、とくに取り扱い品目の多いところは「ゴールド」マークが付いているので、とてもわかりやすい。自分が利用している薬局が載っていなかったり、近くにゴールドマークを取得している薬局があったりしたら、薬局を変更するという選択もできるぞ。国の医療費はともかく、家庭の薬代の節約に貢献することは間違いなしである。
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昔から、厚生労働省はジェネリック医薬品の使用を促進してきたが、遅々として進まなかった。ところが、2014年度の使用促進策で一気にジェネリック医薬品の普及が進んだとされている。2011年くらいまでは、ジェネリック医薬品のシェアは40%弱くらいだったが、たった4年で54.4%まで伸びたのだ。シェアというのは、簡単に言えばジェネリック医薬品に置き換えらえる薬が、どれくらい置き換わっているかを示すもので、政府では1段階目の目標として2017年半ばまでにシェア70%、二段階目の目標として2020年までに80%を掲げている。
筆者は、1~2カ月に一度、近所の市立病院に通院している。薬も数種類処方されるのだが、そのうちの一つは、ジェネリック医薬品が販売されているにも関わらず、薬局で取り扱いがないために新薬をもらっている。皆さんのところには、ジェネリック医薬品に変更すれば、これだけの金額が節約できますよという差額通知が送られてきているだろうか。筆者の下には、協会けんぽから何度も差額通知が送られてくるのだが、薬局にないのだからどうしようもない。本当にジェネリック医薬品の使用促進は進んでいるのかと、常日頃疑問に思っていた。それが先日、その新薬のジェネリック医薬品が取り扱われるようになったのだ。初めて、使用促進が進んでいることを実感した次第である。
皆さんの中にも、ジェネリック医薬品を使いたいけど薬局で取り扱っていないという、忸怩たる思いを抱いている方がいるかもしれない。そんな方にまず知ってもらいたいのが、日本ジェネリック医薬品学会が運営するサイト「かんじゃさんの薬箱」(http://www.generic.gr.jp/)だ。このサイトでは、ジェネリック医薬品の取り扱いが多い薬局、病院がデータベース化されていて、検索することができるのだ。しかも、とくに取り扱い品目の多いところは「ゴールド」マークが付いているので、とてもわかりやすい。自分が利用している薬局が載っていなかったり、近くにゴールドマークを取得している薬局があったりしたら、薬局を変更するという選択もできるぞ。国の医療費はともかく、家庭の薬代の節約に貢献することは間違いなしである。
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2015-11-26 11:00
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